私が、株価ウォッチをしている銘柄の一つに東京ドームがあります。ウォッチしている理由は２つあります。
1つ目は、株価が約1000円だからです。過去５年を見渡すと、おおよそ900円～1100円の幅に収まるので、割安になっているかどうかの判断がしやすいからです。900円になったら買って、1000円越えたら売ると言うシンプルな作戦で取引ができます。
2つ目は、業績の上振れ下振れが少ないことです。これは、東京ドームの営業日数で売上が決まるからです。つまり、あまり利益予測をしなくても、僕的には、上述の通り株価だけに注目して取引をすればいいのです。
ヤフーファイナンスの東京ドームの掲示板で「なんでここの株価が上がるのか分からない」とコメントがありました。営業再開の見通しが立たない東京ドームの株を買う理由が分からないと言ったニュアンスが、僕には読み取れました。
多くの人、特に、株式投資をやったことがない人にとっては、知らない事実があります。それは、株価は未来の業績（おおよそ1年後）を織り込むということです。
たとえ、今、損失を出していたとしても、コロナが収束すれば、過去年度と同等くらいの利益が見込まれます。東京ドームのように今営業をしていない会社の株価でも上昇します。
ただ、「Withコロナ」あるいは「アフターコロナ」の世界で、今までのように利益が出せるのかが、現時点では、わかりません。今回のコロナの影響で営業ができていない分の損失が、今年度以降の決算に反映されるからという理由ではありません。
コロナが社会の仕組みを色々と変えてきました。アフターコロナの世界でも、経済活動の仕方を変えてしまう可能性があります。
アフターコロナの世界では、会社は、大きく分けて２つの選択肢をとります。
A：今まで通りの営業をする
B：できる限り感染症の対策をする
Aを選択した場合、感染症対策を施したりしないので、消費者の行動様式が変化しなければ、今まで通りの利益が確保できる可能性が高いです。一方で、ビルゲイツが「パンデミックは20年に一度は起きる」と指摘するように、再びのパンデミックが起きた場合に、今回と同じような、対処をしなければなりません。
Bを選択した場合、感染症対策に費用が生じてしまいます。東京ドームで言えば、観客同士の密集を防ぐために、客席数を減らすかもしれません。入り口にサーモカメラを導入したり、アルコール消毒薬を常備したり、場内の換気システムを変更したり、設備面に投資する必要があるかもしれません。
この場合、パンデミックが起きたら、観客数を減らしてでも、営業をすることができるできるかもしれません。もしかしたら、これが、感染症対策をする一つの目標かもしれません。
Aの選択をする会社は、感染症対策のコストを負担していません。ところがコロナに限らずインフルエンザが流行った場合に、サービスが敬遠される可能性が高いです。ですので、Bを選択する会社が多いのではと、推測します。
いずれの場合も、お客さんは、コロナの前と後では、行動様式がおそらく変化するはずです。なぜなら、不特定多数の人間が多く集まることは、自身が感染症にかかる危険性を大きくしてしまうことを、私たちは学習してしまったからです。
例えば、アメリカの一部の州では、経済活動が再開し映画館等が開いています。ところが、コロナ感染の恐れがあると人々は、判断しているので、映画館に人が戻りません。これがコロナがまだあるから起こっていることなのか、「アフターコロナ」の世界でも、映画館などが人々に回避されるかはわかりません。
結論を言うと、「アフターコロナ」の世界では、経済活動のルールが変わってしまうので、過年度の利益は、将来の利益を予想するのに参考にならないです。ひょっとしたら、「アフターコロナ」の感染症対策もコストを今の株価が織り込んでいるのかもしれません。それすらもわからないので、過年度の利益を将来の利益に当て込んで買いにはいきません。
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